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2027年４月期 第１四半期 決算補足説明資料
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202 1,823 327 3,676 2025年4月期 2026年4月期 2027年4月期 1Q 年間 SE事業の成長と事業領域の変化 2 スマートエナジー（SE）事業は、北米の社会課題を背景とした社会インフラ需要を取込み、当社グループの成長ドライバーへと 成長しています。 通期売上高推移 327百万円(2025年４月期) 3,676百万円(2026年４月期) • SE事業は四半期収益の増加要因であるとともに、中長期的な収益成長を牽引しています。 • この構造変化は、営業利益率の改善および資本効率の向上を通じて、中長期的な企業価値 の向上に寄与するものと認識しています。 北米の社会課題を 背景とした課題認識 •脱炭素 •電気自動車(EV)普及 •電力インフラ不足 1 北米の社会課題を 背景とした課題認識 •脱炭素 •電気自動車(EV)普及 •電力インフラ不足 北米の社会インフラ 需要への対応 •充電設備 •効率的な電力制御 2 北米の社会インフラ 需要への対応 •充電設備 •効率的な電力制御 3 中長期に向けた 収益成長 •成長ドライバーへ •企業価値向上へ寄与
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事業領域の拡大 3 自動車分野で培ってきた技術基盤の活用 自動車中心から 成長領域へ拡大中 当社グループは従来、自動車分野を中心に事業を展開してきましたが、脱炭素化や産業の高度化、人手不足への対応といった社会 課題の変化を背景に、自動車分野で培った技術基盤およびソリューション力を活かし、半導体、環境・エネルギー、物流自動化といっ た成長領域へ展開しています。今後もこれらの領域拡大を通じ、持続的な成長を目指してまいります。 物流自動化 （スマートファクトリーを支える構内物流） FA・SI事業を起点に、 スマートファクトリー全体を支える領域へ拡大 当社グループは持続的な成長に向けて成長領域への展開を進めており、順調に拡大しております。 成長を牽引する３大事業領域 半導体 （高精度加工・検査） 高付加価値領域への適用拡大 環境・エネルギー 電気自動車(EV)を起点とした 高需要電力領域への展開 （データセンター等を含む拡大） （EVステーション・電力管理）
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企業価値向上に向けたロードマップ 4 事業構造の変化 PBR改善ロジック 両輪による収益モデルの高度化 （収益性改善） 収益性 営業利益率 2%→4% 水準へ改善 資本効率 ROEの向上（利益成長＋自社株買いの継続実施） 3.4% → ８.0％ → 10.0％以上へ(長期目標) 市場評価 収益力・資本効率の向上 および株主還元の充実により 現在 PBR0.５倍水準 (2026/9/7株価において) ↓ PBR1.0倍超を目指す • 基盤となる既存事業領域 (基盤となる自動車分野を中心とした事業領域) ＋ • 成長を牽引する３大事業領域 (半導体、物流自動化、環境・エネルギー) 事業領域拡大と収益力向上により、 資本コストを上回る資本効率を実現し、 企業価値向上を目指しています。 ￥ 株主還元 総還元性向50%以上 （配当＋自己株取得） 配当性向30％以上 市場評価 中期経営計画 期間中
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決算概要 2026年 ４月期 1Q実績 2027年 ４月期 1Q実績 増減 7,760 9,572 ＋1,812 △ 82 95 ＋ 178 △ 11 219 ＋ 231 △ 129 12 ＋ 141 ➢ 売上高は、95.7億円となり、前年同期比18.1億円の増収。 ➢ 営業利益は、0.9億円、経常利益は2.1億円となり、利益面では、すべての利益において前年同期の損失から黒字転換。 ➢ 現時点における半期および通期予想は変更なし。 2027年 ４月期 半期予想※2 進捗率 23,000 42％ 950 10％ 950 23％ 400 3％ 2027年 ４月期 通期予想 進捗率 48,000 20％ 2,200 4％ 2,200 10％ 1,050 1％ 売上高 営業利益又は 営業損失(△) 経常利益又は 経常損失(△) 四半期純利益又は 四半期純損失※1 (△) ※1 親会社株主に帰属する四半期純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失 （単位：百万円） ※2 第2四半期(累計) 5 第1四半期業績は、増収増益
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今期業績の進捗状況 2027年4月期も下半期に売上が集中する傾向が続くと予想 6 • 1Q進捗率は前年21%に対し20%と同水準 • 売上の52%を下半期に見込む通期予想 前年との進捗比較(売上高) ３Qは非公表 100% 48% 20% 100% 66% 46% 21% 0% 20% 40% 60% 80% 100% 4Q 3Q 2Q 1Q 2026年4月期実績(上段) 2027年4月期実績+予想(下段) 会社予想非開示 通期予想に対し 当初想定通りの進捗状況 前年並みの進捗率で推移 2026年4月期 実績 2027年4月期 実績＋予想 １Q 7,760 9,572 ２Q 16,849 23,000 ３Q 24,490 会社予想非開示 ４Q 36,868 48,000 （単位：百万円）売上高(累計)
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+320 △129 四半期純利益の増減要因 四半期純利益 2027年4月期 1Q実績 四半期純損失 2026年4月期 1Q実績 +52 △45 売上総利益 販管費 営業外損益 特別損益 法人税等 （単位：百万円） ➢ 売上総利益は、前年同期に比べて3.2億円の増益。 北米セグメントでのEV充電ステーション建設が順調に拡大したことや、東南アジアセグメントでの自動車設備の大型案件を 納入したことなどが主な要因。 ➢ 販管費の増加を吸収し、すべての利益において前年同期の損失から黒字転換。 12 ・ 売上高 + 1,812 ・ 売上原価 + 1,491 ・ 人件費 ＋ 82 ・ 補償費 ＋ 20 ・ 旅費交通費 ＋ 19 ・ 修繕費 ＋ 18 ・ 補助金収入 ＋ 78 ・ 受取利息 ＋ 48 ・ 為替差損益 △ 38 ・ 持分法投資損益 △ 24 ・ デリバティブ評価損益 △ 15 ・ 減損損失 ＋ 33 7 非支配株主に 帰属する 四半期純損益 △78 +35 △142
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北米セグメント日本セグメント 中国セグメント東南アジアセグメント 地域別セグメント 日本セグメントは主に当社および国内 子会社５社から構成されており 、連結売 上高の過半数を占めております。 東南アジアセグメントはタイおよびイン ドネシアの子会社４社から構成されており 、 主に自動車関連企業向け自社製品およ び生産設備などの製造・販売を行っており ます。 北米セグメントは米国およびメキシコの 子会社４社から構成されており、抵抗スポッ ト溶接制御装置(タイマー)の製造・販売お よびEV充電ステーションの建設などを行っ ております。 中国セグメントは子会社１社から構成さ れており、抵抗スポット溶接制御装置 (タイ マー)の製造・販売に加え、生産設備、電子 部品の販売を行っております。 ➢ 当社グループは、製造・販売を基礎とする地域別の４つのセグメント(日本、北米、中国および東南アジア)から構成されております。 海外■国内■ ※ 比率は、セグメント間の内部売上高を除く構成比 2027年４月期 第１四半期売上高 95 億円 8 北米 26% 中国 4% 東南アジア 13% 日本 57%
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地域別売上高・営業利益 東南アジア中国北米日本 6,395 5,647 6,655 5,958 8,071 2026年4月期 2027年4月期 売上高(百万円) 1Q 2Q 3Q 4Q 794 2,503 1,226 1,013 3,780 2026年4月期 2027年4月期 売上高(百万円) 1Q 2Q 3Q 4Q 253 390 344 519 262 2026年4月期 2027年4月期 売上高(百万円) 1Q 2Q 3Q 4Q 671 1,268 1,035 416 503 2026年4月期 2027年4月期 売上高(百万円) 1Q 2Q 3Q 4Q (単位：百万円) 売上高 営業利益 2026年4月期 1Q実績 2027年4月期 1Q実績 増減 2026年4月期 1Q実績 2027年4月期 1Q実績 増減 日本 6,395 5,647 △ 747 △ 15 △ 34 △ 19 北米 794 2,503 ＋ 1,708 △ 69 53 ＋ 122 中国 253 390 ＋ 137 △ 29 △ 15 ＋ 13 東南アジア 671 1,268 ＋ 597 7 86 + 79 9
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△ 50 0 50 100 150 2024年 4月期 2025年 4月期 2026年 4月期 2027年 4月期 地域・四半期別推移 単位：百万円 日本 北米 中国 東南アジア 売 上 高 営 業 利 益 10 0 2,500 5,000 7,500 10,000 2024年 4月期 2025年 4月期 2026年 4月期 2027年 4月期 △ 200 0 200 400 600 2024年 4月期 2025年 4月期 2026年 4月期 2027年 4月期 0 1,000 2,000 3,000 4,000 2024年 4月期 2025年 4月期 2026年 4月期 2027年 4月期 △ 200 △ 100 0 100 200 300 2024年 4月期 2025年 4月期 2026年 4月期 2027年 4月期 0 100 200 300 400 500 600 2024年 4月期 2025年 4月期 2026年 4月期 2027年 4月期 △ 80 △ 60 △ 40 △ 20 0 20 2024年 4月期 2025年 4月期 2026年 4月期 2027年 4月期 0 200 400 600 800 1,000 1,200 1,400 2024年 4月期 2025年 4月期 2026年 4月期 2027年 4月期
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ロボット・FAシステムを中心とした省人化・ 自動化の提案、組付機・加工機・検査機と いった単体機から製造ラインまでワンストップ での提供を行っております 。また、製造業以 外にも、物流ニーズに対応した構内物流の 自動化ソリューションを展開しております。 プロセスソリューション(PS)事業 システムインテグレーション(SI)事業 制御部品(EC)事業 ファクトリーオートメーション(FA)事業 事業別セグメント 11 ➢ 当社グループは、次の５つを主要な事業として行っております。 国内自動車業界でトップシェアを誇る抵 抗スポット溶接制御装置 (タイマー)を主軸 に、レーザ加工技術、異材接合、ITを用い た次世代工法・加工ソリューションの開発を 通じて、ものづくりの進化に貢献してまいりま す。 お客様が求める生産システムをオーダー メイドで構想からカタチにする提案を行って おります。各事業との有機的な連携を通じ て、トータルソリューションの提供をより一層 推進してまいります。 電子・電気制御部品の代理店販売を主 軸としつつ、基板設計実装や制御盤製作な どを提供しております。当社のネットワークでお 客さまの課題を解決する最適なコンポーネン トを提案しております。 商社機能■メーカー機能■ SI事業 12％ EC事業 22％ FA事業 39％ PS事業 27％ 電気自動車(EV)の普及にかかせない社会インフラ拡充 のため、EV充電ステーションの建設、EVモニタリングシステムの 開発・販売・サービスサポートまでを、最適にカスタマイズした ソリューションとして提供しております。 ※ スマートエナジー(SE)事業 2027年４月期 第１四半期売上高 95 億円 FA事業 31% EC事業 16%SE事業 19% SI事業 14% PS事業 20%
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制御部品事業ファクトリーオートメーション事業システムインテグレーション事業プロセスソリューション事業 1,763 1,945 1,960 2,187 3,137 2026年4月期 2027年4月期 売上高(百万円) 1Q 2Q 3Q 4Q 1,613 1,375 1,779 1,268 1,194 2026年4月期 2027年4月期 売上高(百万円) 1Q 2Q 3Q 4Q 2,616 2,913 3,428 2,553 3,470 2026年4月期 2027年4月期 売上高(百万円) 1Q 2Q 3Q 4Q 1,563 1,514 1,500 1,511 1,612 2026年4月期 2027年4月期 売上高(百万円) 1Q 2Q 3Q 4Q 2026年4月期度 1Q実績 2027年4月期 1Q実績 増減 プロセスソリューション(PS)事業 1,763 1,945 ＋ 182 システムインテグレーション(SI)事業 1,613 1,375 △ 238 スマートエナジー(SE)事業 202 1,823 + 1,621 ファクトリーオートメーション(FA)事業 2,616 2,913 + 296 制御部品(EC)事業 1,563 1,514 △ 49 (単位：百万円) 事業別売上高 12 スマートエナジー事業 202 1,823 420 120 2,932 2026年4月期 2027年4月期 売上高(百万円) 1Q 2Q 3Q 4Q
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地域別×事業別売上高と増減要因 13 日本 北米 中国 東南アジア 2026年 1Q 2027年 1Q 増減 2026年 1Q 2027年 1Q 増減 2026年 1Q 2027年 1Q 増減 2026年 1Q 2027年 1Q 増減 メ ー カ ー 機 能 PS事業 1,154 1,111 △ 42 515 614 + 98 50 93 ＋ 43 43 125 ＋ 82 ― ― ― ― SI事業 1,307 980 △ 326 8 16 + 8 ― ― ― 298 378 ＋ 79 工作機向け設備の減少 ― ― ― SE事業 ― ― ― 202 1,823 ＋1,621 ― ― ― ― ― ― ― 事業の拡大 ― ― 商 社 機 能 FA事業 2,227 2,082 △ 145 59 24 △ 34 37 59 ＋ 22 292 746 + 454 電機機器向け設備の減少 ― ― 自動車向け大型案件 EC事業 1,365 1,264 △ 100 ― ― ― 163 236 + 72 35 13 △ 22 ― ― ― ― (単位：百万円)
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11.0 13.0 20.0 27.0 31.0 40.0 0.0 10.0 20.0 30.0 40.0 50.0 2026年 4月期 （実績） 2027年 4月期 （予想） 14 1株当たり配当金推移 株主還元について 単位：円 株主還元方針 ✓ 安定配当 ✓ 配当性向30％以上 ✓ 総還元性向50%以上(中期経営計画期間中) ✓ 機動的な自己株式取得 当社はPBR1倍割れを重要な経営課題と認識しており、資本効率改善に向けた取組みを推進しております。 中期経営計画で掲げる総還元性向50%以上の方針のもと、配当および自己株式取得を通じて株主還元の充実を図ってまいります。 総還元性向予想 50.9％ （中期経営計画目標50％以上） 自己株式取得の状況 (2026年８月末) 自己株式取得進捗 49.6%(金額ベース) 取得総額 99百万円 上限 2億円 取得株数 77,500株 上限 230,000株 取得期間 2026/６/12～2026/11/30 + 年間配当金予想 40円(前年＋9円) 配当性向予想 30.3％
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Environment Social Governance 脱炭素社会への対応 地域社会への貢献 持続的成長を支えるガバナンス強化 Greenでんき導入 ⇒ 本社・技術センターの電力を「Greenでん き」に切替え、CO₂排出係数ゼロを実現 フードドライブ活動への協力 ⇒ 三菱UFJ銀行が実施する地域支援活動に 賛同し、食料品寄付に参加 （NPO法人セカンドハーベスト名古屋へ寄付） 全社コンプラ研修 ⇒ 自律的なコンプライアンス意識の醸成を通 じて、組織全体の内部統制の徹底・浸透を推進 ESG（環境・社会・ガバナンス）は、企業価値向上の前提条件として継続的に取組んでいます。 企業価値向上を支えるESGへの取組み（継続事項） 15 ESGは当社グループの企業価値向上を支える基盤であり、環境・社会・ガバナンスの各分野において継続的な取組み を推進しております。
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展示会出展予定のご案内 以下の展示会にて、スマートファクトリー化や物流自動化に貢献する最新技術・ソリューションをご紹介いたします。 ・国際物流総合展2026 （９/８～９/11 東京ビッグサイト） ・ナ・デックス プライベートショー2026 （10/14～10/16 ナ・デックス技術センター） ・2026国際ウエルディングショー （9/16～9/19 東京ビッグサイト） 16https://www.logis-tech-tokyo.gr.jp/ltt/ https://weldingshow.jp/2026/ 物流自動化ソリューションを展示 スマートファクトリー・接合技術を展示 スマートファクトリーソリューションを展示
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2026年7月に実施いたしましたアンケート内容についてご報告いたします。 株主アンケート結果報告 17 株主から期待されていること ① 配当・株主還元 76.7% ② 将来の成長性 59.5% ③ 安定した事業基盤 45.7% 01 成長戦略への理解促進 02 専門用語・表現の改善 03 株主との対話の深化 アンケートから 見えた課題 株主の皆様からいただいたご意見・ご要望は、今後のIR活動および情報発信の充実に活用してまいります。アンケートへのご協力、ありがとうございました。 当社の対応 成長戦略発信の継続 IR資料の充実 株主様との対話機会拡充 成長戦略の詳細はP3をご参照ください （有効回答116件）
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（将来に関する記述等についてのご注意） ・本資料に開示されているデータや将来予測は、本資料の発表日現在の判断や入手している 情報に基づくもので、既知および未知のリスクや不確実性およびその他の要素を内包して おり、これらの目標や予想の達成、および将来の業績を保証するものではありません。 ・こうしたリスク、不確実性およびその他の要素には、当社の最新の有価証券報告書等の記載 も含まれ、当社は、将来に関する記述のアップデートや修正を公表する義務を一切負うもの ではありません。 ・従いまして、本情報および資料の利用は、他の方法により入手された情報とも照合確認し、 利用者の判断によって行って下さいますようお願いいたします。 ・本資料利用の結果生じたいかなる損害についても、当社は一切責任を負いません。